2007/05/31 (Thu) スポーツクラブ事業

本におけるスポーツクラブが事業化されたのは1970年代で、1980年代になると余暇の多様化やバブル景気と相まって、企業の従業員に対する福利厚生の一環として、企業の子会社によるクラブが増加、既存のスイミングスクールが参入するケースも見られた。一方で1990年代になるとバブル崩壊で赤字のクラブが続出し、さらに企業の事業の再構築の一環としての、福利厚生の見直しもあって、中小クラブの営業権を大手クラブが買収・譲受するかたちで整理統合が始まった。また株式を公開・上場するクラブや、逆に投資ファンドの標的とされるクラブも現れている。

2000年頃からの、ダイエットやアンチエージングを始めとする健康ブーム、さらに、いわゆる「メタボリック症候群」が騒がれていることから、小型の施設が増加傾向にある。[1] また、専業のほか、後述の鉄道など異業種からのフィットネスクラブ参入も増加しており、利便性や営業時間などでしのぎを削っている。

2007年5月26日号の『週刊東洋経済』によると、日本のフィットネスクラブ市場規模は4000億円、会員数の合計は国民の約3%にあたる385万人にのぼるが、アメリカでは会員数が国民の14%におよび、成長の余地がまだあるといわれている。
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